柔道整復師の異業種転職｜年収を統計で比較、転職先の例と年齢別の賃金変化【2026】

「接骨院の仕事は好きだけど、この給料と休みのままでいいのか」「体がもたない」「施術以外の仕事をしてみたい」——柔道整復師として働くなかで、異業種への転職を考える人は少なくありません。一方で「国家資格を捨てるのはもったいない」「未経験で通用するのか」と迷って動けない人も多いはずです。

柔道整復師から異業種への転職は十分に可能で、年収が上がる道もあります。厚生労働省の最新統計では、柔道整復師を含む職種区分の平均年収は約454万円（平均37.6歳）で、営業職の区分は約661万円（平均42歳）です。また、転職した人のうち前職より賃金が増えた人は40.8％、減った人は31.0％でした。ただし30代までは「増加」が多い一方、50代以降は「減少」が上回ります。出典: 厚生労働省『令和7年賃金構造基本統計調査』（e-Stat 職種 第1表、2026年）／出典: 厚生労働省『令和7年雇用動向調査結果の概要』3 転職入職者の状況（2026年）

つまり、異業種転職は「職種選び」と「年齢（タイミング）」で結果が大きく変わります。数値にはすべて出典を示しています。

柔道整復師が異業種への転職を考える理由とは

柔道整復師が転職を考える理由として、Q&Aサイトや転職相談でよく挙がるのは「給料が上がりにくい」「拘束時間が長い・休みが少ない」「体力的にきつい」「保険施術中心の将来が不安」といったものです。これは柔道整復師に限った話ではありません。

厚生労働省の「令和7年雇用動向調査」で、転職した人が前職を辞めた理由をみると、男性は「給料等収入が少なかった」9.9％（「その他の個人的理由」「その他の理由」「定年・契約期間の満了」を除くと最多）、女性は「労働時間、休日等の労働条件が悪かった」12.9％、「職場の人間関係が好ましくなかった」11.5％が上位でした。出典: 厚生労働省『令和7年雇用動向調査結果の概要』3 転職入職者の状況（2026年）

出典: 厚生労働省『令和7年雇用動向調査結果の概要』3 転職入職者の状況（2026年） 表5（全産業の転職入職者。柔道整復師に限った集計ではない）

柔道整復師が多い20代後半〜30代前半では、収入・労働条件・将来不安がいずれも1割前後を占めます。接骨院で感じる不満は「自分だけの甘え」ではなく、どの業界でも転職の主な動機になっているものです。大切なのは、不満の中身を分解して「異業種に移れば本当に解決するのか」を確かめることです。

たとえば「給料が安い」が理由なら、業界内で規模の大きい法人や役職を目指すことでも解決できる場合があります。柔道整復師の年収の内訳は柔道整復師の給料・年収の実態、業界の今後は柔道整復師の将来性で詳しく解説しています。

柔道整復師と異業種の平均年収を統計で比較

厚生労働省の「令和7年賃金構造基本統計調査」では、柔道整復師は単独の職種として集計されておらず、鍼灸師などと一緒に「その他の保健医療従事者」という区分に含まれています。ここでは、この区分を「柔道整復師など」とし、柔道整復師の転職先として挙がりやすい職種と比べました（企業規模10人以上・男女計）。年収は「きまって支給する現金給与額×12＋年間賞与その他特別給与額」で本記事が計算しています。

出典: 厚生労働省『令和7年賃金構造基本統計調査』（e-Stat 職種 第1表、2026年）（年収は月給×12＋賞与で本記事が算出）

表を見ると、営業職の区分（約661万円）や総合事務員（約541万円）は、柔道整復師などの区分（約454万円）より平均年収が高く、介護職員（約388万円）や販売店員（約385万円）は低くなっています。

平均年収を比べるときの注意点

ただし、この比較をそのまま「営業に転職すれば年収が200万円上がる」と読むのは危険です。営業職の区分は平均42.4歳・勤続13.6年で、柔道整復師などの区分（37.6歳・8.4年）より年齢も勤続も長く、賞与が大きいことが年収差の大きな要因です。未経験で入社した直後は、平均より低い給与からスタートするのが一般的です。

一方、柔道整復師などの区分の年収は、企業規模1,000人以上か5〜9人かで大きく異なり、小さな接骨院ほど低い傾向があります（規模別の数値は柔道整復師の給料・年収の実態参照）。今の職場が小規模で賞与がほとんどない場合は、異業種に移ることで賞与のある給与体系に変わり、年収が上がる可能性があります。自分の年収を統計と比べるときは、年齢と職場の規模をそろえて見ることが大切です。

転職すると年収はどう変わる？年齢別の賃金変動

では実際に転職した人の賃金はどう変わっているのでしょうか。「令和7年雇用動向調査」によると、転職入職者の賃金が前職より「増加」した割合は40.8％、「減少」は31.0％、「変わらない」は25.5％でした。「1割以上の増加」は28.2％、「1割以上の減少」は21.9％です。出典: 厚生労働省『令和7年雇用動向調査結果の概要』3 転職入職者の状況（2026年）

出典: 厚生労働省『令和7年雇用動向調査結果の概要』3 転職入職者の状況（2026年） 表6（全産業。増加－減少は端数処理により表の値と一致しない場合がある）

20代〜40代後半までは「増加」が「減少」を上回りますが、50〜54歳で逆転し、50代は「減少」の方が多くなります。異業種への転職は、未経験を前提に採用してもらいやすく、伸びしろも大きい20代〜30代のうちに動く方が有利と言えます。

40代以降で異業種に移る場合は、施術者としての経験をそのまま評価してもらえる「医療・介護・ヘルスケア」の周辺分野を選ぶと、賃金の下落を抑えやすくなります。業界内でのキャリアチェンジ（分院長・独立など）との比較は柔道整復師が独立開業したときの年収も参考にしてください。

異業種で評価される柔道整復師の経験・スキル

「施術しかしてこなかったから、ほかの業界では役に立たない」と感じる人もいますが、接骨院の仕事には異業種でも通用する要素が多く含まれています。大切なのは、それを採用担当者に伝わる言葉に置き換えることです。

たとえば「1日○人の患者を担当し、症状に合わせた施術計画を説明して継続通院につなげた」という経験は、営業職でいえば「顧客の課題を聞き取り、提案して契約を継続してもらった」実績と同じ構造です。数字（担当人数・継続率・指導した新人の人数など）を添えると、未経験でも説得力が増します。

逆に、異業種で求められるのに接骨院では身につきにくいのが、パソコン（表計算・資料作成）のスキルと、社内外の関係者を調整する仕事の進め方です。この2つは転職前から少しずつ準備しておくと、入社後に苦労しにくくなります。

柔道整復師におすすめの異業種の転職先の例

柔道整復師の経験を活かしやすい転職先を、「資格や身体の知識が活きる度合い」で3つに分けて整理しました。年収は前の章の統計区分の平均（令和7年）で、個々の求人の条件ではありません。

出典: 厚生労働省『令和7年賃金構造基本統計調査』（e-Stat 職種 第1表、2026年）（各区分の平均。個別求人の条件ではない）

①資格を活かせる周辺分野：機能訓練指導員など

異業種に完全に移る前に検討したいのが、資格をそのまま使える介護分野です。柔道整復師は、デイサービスなどで働く機能訓練指導員になれる資格の一つです。夜勤がなく勤務時間が安定しやすい点がメリットです。仕事内容や給料は柔道整復師が機能訓練指導員として働く方法で解説しています。

②知識を活かせる異業種：医療・ヘルスケア系の営業

医療機器や福祉用具、サプリメントなどのヘルスケア商材を扱う会社では、医療機関や介護施設の担当者と専門的な話ができる人材が求められます。解剖学や運動器の知識がある柔道整復師は、未経験の営業より商品の理解が早い点で有利です。統計の「機械器具・通信・システム営業」の区分は平均年収が約659万円と高めですが、成果による差も大きい職種です。

③経験を言い換えて挑戦する異業種：営業・事務・販売

一般の営業職や事務職、販売・店舗運営などは、接客やヒアリング、書類作成の経験を言い換えて応募します。総合事務員の区分は平均年収約541万円ですが、平均年齢44.6歳・勤続13.1年の値で、未経験で入社した直後の給与はこれより低くなるのが一般的です。販売店員の区分（約385万円）は、柔道整復師などの区分より低い点も押さえておきましょう。

異業種転職で取りたい資格と教育訓練給付金の使い方

異業種に移る際、新しい資格が評価につながる職種もあります。資格取得の費用には、雇用保険の教育訓練給付制度が使える場合があります。厚生労働大臣が指定した講座を修了すると、受講費用の一部が支給される制度です（雇用保険の加入期間などの要件があります）。

出典: 厚生労働省『教育訓練給付制度』（2026年10月20日参照）

どの講座が対象かは、厚生労働省の「教育訓練講座検索システム」で検索できます。受講前にハローワークで受給資格を確認しておきましょう。接骨院で雇用保険に加入していない働き方（業務委託など）だった場合は、給付の対象にならないことがあるため注意が必要です。

柔道整復師が異業種転職で取ることが多いのは、事務職向けのパソコン関連資格、医療事務系の資格、介護分野の介護職員初任者研修・ケアマネジャー（実務経験が必要）、運動指導系の民間資格などです。資格は「取れば採用される」ものではないため、応募したい職種の求人票で実際に求められているかを確認してから選びましょう。鍼灸師など隣接資格とのダブルライセンスを検討している場合は、鍼灸師の給料・年収も参考になります。

柔道整復師の資格は手放さなくていい：戻れる道を残す

柔道整復師の免許は、異業種に転職しても失効しません。厚生労働省の統計では、就業している柔道整復師は令和6年末で78,666人で、柔道整復師として働かない期間があっても、資格そのものは手元に残ります。出典: 厚生労働省『令和6年衛生行政報告例（就業医療関係者）の概況』（2025年）

異業種で数年働いたあと、営業や管理の経験を持って業界に戻り、分院長や開業、業界向けの企業で働くという道もあります。柔道整復師になるために費やした時間と学費（柔道整復師の学費（大学・専門学校の違い））を考えると、「辞める」より「一度離れる」と考える方が気持ちも楽になります。国家試験の難易度や合格率の推移は柔道整復師国家試験の合格率（年度別・学校別）にまとめています。

柔道整復師が異業種転職で失敗しない進め方

特に大切なのは、在職中に転職活動を進めることです。接骨院を辞めてから探すと、収入が途切れる焦りから条件を妥協しやすくなります。また、異業種の面接では「なぜ柔道整復師を辞めるのか」を必ず聞かれます。前職の不満だけを並べるのではなく、「施術で身につけた力を、別の形でより多くの人に役立てたい」というように、前向きな理由に言い換えて伝えましょう。

異業種転職の前に確認したいチェックリスト

• 転職したい理由は、業界内の転職（大規模法人・介護・病院）では解決できないか
• 希望職種の未経験時の給与と、今の手取りを比べたか（平均年収だけで判断していないか）
• 年齢は20〜40代か。50代以降なら経験を活かせる周辺分野を優先しているか
• 職務経歴書に、数字で示せる実績（担当人数・継続率・指導人数）を書いたか
• 資格取得が必要な場合、教育訓練給付の対象講座か確認したか

「やはり施術の仕事は続けたいが、職場を変えたい」という場合は、未経験・新卒の柔道整復師の求人の選び方で求人票の見方を、業界の厳しさについては整骨院が廃業する理由で確認できます。

よくある質問

最後に｜柔道整復師の異業種転職は「職種」と「年齢」で決まる

• 柔道整復師を含む職種区分の平均年収は約454万円（令和7年）。営業職や事務職の区分は高いが、年齢・勤続の違いに注意
• 転職で賃金が増えた人は40.8％、減った人は31.0％。20〜40代は増加が多く、50代以降は減少が多い
• 問診・説明・身体の知識・書類作成の経験は、営業・事務・ヘルスケア分野で言い換えて評価してもらえる
• 資格取得には教育訓練給付（最大80％）が使える場合がある
• 柔道整復師の免許は失効しない。在職中に動き、戻れる道を残して挑戦する

異業種転職は「逃げ」ではなく、キャリアの選択肢の一つです。まずは転職したい理由を書き出し、業界内で解決できるのか、異業種でないと解決できないのかを整理するところから始めてみてください。

参考・出典

• 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」（2026年）
• e-Stat「令和7年賃金構造基本統計調査」一般労働者 職種 第1表（2026年10月20日参照）
• 厚生労働省「令和7年雇用動向調査結果の概要」（2026年）
• 厚生労働省「令和7年雇用動向調査結果の概要」3 転職入職者の状況（PDF）
• 厚生労働省「教育訓練給付制度」（2026年10月20日参照）
• 厚生労働省「令和6年衛生行政報告例（就業医療関係者）の概況」（2025年）