鍼灸師の給料・年収は約430万円｜新卒・規模・年齢別の実態【2026年】

鍼灸師（はり師・きゅう師）の給料・年収は、実際どのくらいなのでしょうか。「鍼灸師は給料が安い」「生活できない」という声もあれば、「独立すれば稼げる」という話もあり、判断に迷う人も多いはずです。

結論から言うと、厚生労働省の賃金統計をもとに計算すると、鍼灸師を含む職種区分の平均年収は約430万円（月の給与約30.4万円＋賞与約66万円、平均39.9歳・企業規模10人以上）です。ただし鍼灸院に多い従業員5〜9人の事業所では約305万円、経験0年では約290万円と、職場の規模と経験年数で大きく変わります。出典: 厚生労働省『令和6年賃金構造基本統計調査』（2025年）

この記事では、公的統計の数値だけを使って、鍼灸師の年収を規模・年齢・経験年数別に整理し、柔道整復師・理学療法士との比較、「給料が安い」と言われる理由、院長・独立開業の収入の考え方、年収を上げる働き方までまとめました。数値にはすべて出典を示しています。

鍼灸師の年収データを見る前に：統計の読み方

国の賃金統計である「賃金構造基本統計調査」では、2020年（令和2年）調査から職種の分類が変わり、はり師・きゅう師は単独の職種として集計されていません。現在は、柔道整復師・あん摩マッサージ指圧師などと一緒に「その他の保健医療従事者」という区分で集計されています。

そのため、この記事で紹介する数値は「鍼灸師だけの平均」ではなく、「鍼灸師を含む近い職種の平均」です。求人サイトの集計は掲載求人の提示額で、実際に支払われた給与ではありません。国が同じ方法で毎年調査している賃金統計は、年齢・規模・経験ごとの比較にも使える、もっとも信頼できる目安です。

年収は、統計の「きまって支給する現金給与額（残業代・手当を含む月給）×12か月＋年間賞与その他特別給与額」で計算しています。

鍼灸師の平均給料・年収（令和6年賃金構造基本統計調査）

厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査」の職種（小分類）別の統計表（e-Stat）から、「その他の保健医療従事者」の値を抜き出すと次のとおりです（一般労働者・企業規模10人以上・男女計）。

月給はおよそ30万円、ボーナスは年66万円ほどで、ボーナスは月給の約2.2か月分です。ただしこれは従業員10人以上の事業所の平均で、病院・介護施設・大手グループなどで働く人も含みます。個人経営の鍼灸院で働く場合は、次の章の小規模事業所の数値のほうが実感に近いはずです。出典: 厚生労働省『令和6年賃金構造基本統計調査』（2025年）

職場の規模別の年収：小さな鍼灸院ほど低い

鍼灸師の年収で最も差が出るのが、勤め先の規模です。同じ統計の企業規模別の数値を比べると次のようになります。

1,000人以上の大きな法人では年収約477万円なのに対し、5〜9人の事業所では約305万円と、170万円以上の差があります。差の多くは賞与で、小規模事業所では年29万円ほどにとどまります。出典: 厚生労働省『令和6年賃金構造基本統計調査』（2025年）

鍼灸院の多くは院長1人か、数人のスタッフで運営されています。「鍼灸師は給料が安い」と言われる最大の理由は、資格そのものよりも、小規模で賞与や昇給の仕組みが整っていない職場が多いことにあると考えられます。

年齢別の年収推移：40代前半でピーク

20代前半は約355万円、30代後半で約450万円、40代前半で約500万円とピークになり、その後は横ばいです。一般企業のように50代まで右肩上がりに伸び続けるわけではないため、30代〜40代前半のうちに専門分野・役職・独立といった働き方を選ぶことが年収を左右します。出典: 厚生労働省『令和6年賃金構造基本統計調査』（2025年）

新卒・経験年数別の給料と手取りの目安

経験0年の所定内給与は月23.8万円です。統計の賞与は前年1年間の支給額のため経験0年ではほとんど計上されず、新卒1年目の年収は約290万円が目安です。経験5〜9年で約375万円、15年以上で約490万円と、経験を積むほど着実に上がります。出典: 厚生労働省『令和6年賃金構造基本統計調査』（2025年）

手取りはどのくらい？

額面の月給から、健康保険料・厚生年金保険料・雇用保険料・所得税・住民税が差し引かれたものが手取りです。たとえば厚生年金保険料は標準報酬月額の18.3％を会社と本人で半分ずつ負担するため、本人負担は9.15％です。鍼灸院では社会保険に加入していない小規模な職場もあり、その場合は国民健康保険・国民年金に自分で加入します。同じ月給でも、社会保険の有無で将来の年金額や手元に残るお金が変わるため、求人票では必ず「社会保険完備」かを確認しましょう。新卒・未経験の職場選びは未経験・新卒の求人の選び方も参考にしてください。

柔道整復師・理学療法士・看護師との年収比較

鍼灸師とよく比べられる医療職の年収を、同じ統計・同じ条件（一般労働者・企業規模10人以上・男女計）で並べました。

柔道整復師との違い

国の賃金統計では、鍼灸師と柔道整復師は同じ区分で集計されているため、統計上の平均年収は同じ（約430万円）です。違いが出るのは働く場所と収入源です。柔道整復師はけが（骨折・脱臼・打撲・ねんざ等）の保険施術が中心の接骨院で働くことが多く、鍼灸師は自費施術の比重が高い鍼灸院や、美容・スポーツ・訪問など多様な分野で働きます。柔道整復師の詳しい年収は柔道整復師の給料・年収の実態（厚労省データ）で解説しています。

理学療法士との違い

理学療法士などの区分は年収約444万円で、鍼灸師を含む区分より約14万円高い程度です。理学療法士の多くは病院や介護施設など規模の大きい組織で働くため、賞与が安定しやすいことが差の主な理由と考えられます。

「鍼灸師の給料は安い」と言われる3つの理由

Yahoo!知恵袋などのQ&Aサイトでも「鍼灸師は給料が安い」「生活できない」という相談は多く見られます。公的データから読み取れる理由は、次の3つです。

1. 小規模な職場が多い：前述のとおり、5〜9人規模の事業所の年収は約305万円。個人経営の鍼灸院では賞与の仕組みがないことも珍しくありません
2. 資格者と施術所が増え、競争が強まっている：就業はり師は平成26年末の108,537人から令和6年末の136,736人へ、10年で約2.8万人増えました。「はり及びきゅうを行う施術所」も25,445か所から35,494か所へ約1万か所増えています
3. 保険施術の単価が決まっていて、対象も限られる：はり・きゅうの療養費は、神経痛・腰痛症など6つの疾病が中心で、医師の同意書が必要です。2026年7月施術分からの料金も、はり・きゅう併用の施術料が1回1,820円と国が定めており、保険中心では1人あたりの売上を上げにくい構造です（鍼灸の保険適用と医師の同意書）

出典: 厚生労働省『令和6年衛生行政報告例（就業医療関係者）の概況』（2025年）／出典: 厚生労働省『はり師、きゅう師及びあん摩・マッサージ・指圧師の施術に係る療養費の支給について』（2026年）

資格者が増えること自体は悪いことではありませんが、同じ地域に鍼灸院が増えれば、患者の取り合いになります。「鍼灸ができる」だけでは差がつきにくく、何を専門にするかが収入を分けるようになっています。業界全体の動向は柔道整復師・治療院業界の将来性でもまとめています。

これから鍼灸師を目指す人へ：国家試験の合格率

はり師・きゅう師は、それぞれ別の国家試験に合格して免許を取ります。2026年2月に実施された第34回試験の結果は次のとおりです。

毎年2,000人を超える人が新たに資格を得ています。合格率はおよそ7割で、理学療法士（89.7％）などと比べると低めです（他資格との比較は柔道整復師の国家試験合格率の推移（鍼灸師との比較））。資格を取っただけで高収入になる職業ではないため、在学中から「どの分野で、どんな働き方をするか」をイメージしておくことが大切です。出典: 厚生労働省『第34回あん摩マッサージ指圧師、はり師及びきゅう師国家試験の合格発表について』（2026年）

鍼灸院の院長・独立開業した鍼灸師の給料は？

競合の求人では「院長候補で年収○○万円」といった提示もありますが、院長や開業鍼灸師の平均年収を示す公的な統計はありません。開業した場合の収入は「売上−経費」で決まり、院ごとの差がとても大きいためです。勤務の院長（分院長）は、勤め先の給与規定や歩合の仕組み次第です。

独立にかかる費用について、日本政策金融公庫の創業ガイドでは、はり師・きゅう師・柔道整復師の施術所の開業費用は300万〜800万円ほどが目安とされています。出典: 日本政策金融公庫 START『はり師・きゅう師・柔道整復師の施術所の創業ポイント』（2024年）

また、受領委任（患者が窓口で自己負担分だけを払う仕組み）で保険を扱う施術管理者になるには、実務経験1年以上と研修の修了が必要です。保険を扱うか、自費中心にするかで、収入の構造も準備も変わります。出典: 厚生労働省『受領委任の取扱いについて』（改正反映版・2026年）

開業の費用・届出は鍼灸院の開業費用と手続き、資金調達は治療院の開業融資（日本政策金融公庫）、開業後の収支の考え方は独立開業した場合の年収と収支モデルで詳しく解説しています。

鍼灸師が年収を上げる5つの働き方

1. 規模の大きい法人・グループ院で働く

統計上、最も差が大きいのが職場の規模です。多店舗展開しているグループや医療法人は、賞与・昇給・社会保険の仕組みが整っていることが多く、院長・エリアマネージャーなどの役職の道もあります。

2. 美容鍼・スポーツ・不妊などの専門分野を作る

自費施術は価格を院が決められるため、専門性が単価に反映されやすくなります。美容鍼やスポーツ鍼灸など、得意分野を持つ鍼灸師は歩合給で収入を伸ばしやすくなります。ただし、自費メニューの広告には制限があるので治療院の広告規制ガイドラインも確認しておきましょう。単価の決め方は自費メニューと単価の決め方が参考になります。

3. 訪問鍼灸・機能訓練指導員など高齢者分野で働く

はり師・きゅう師は、一定の実務経験（理学療法士等を配置した事業所で6か月以上の機能訓練指導）があれば、デイサービスなどの機能訓練指導員として働けます。介護施設は法人規模が大きいことも多く、勤務時間が安定しやすいのが特徴です。詳しくは機能訓練指導員の仕事と給料をご覧ください。

4. あん摩マッサージ指圧師・柔道整復師とのダブルライセンス

あん摩マッサージ指圧師の資格を併せ持つと、施術の幅が広がり、訪問マッサージなど働ける場所も増えます。柔道整復師の資格があれば、接骨院でけがの保険施術も担当できます。ただし学費と年数がかかるため、費用対効果を考えて選びましょう。

5. 独立開業する

勤務時代より収入を大きく伸ばせる可能性がある一方で、患者が定着するまでの資金繰りや集客の負担もあります。保険を扱うなら受領委任の要件（受領委任とは？施術管理者の要件）、自費中心なら単価と集客の設計を、開業前に固めておくことが大切です。

給料で失敗しない鍼灸師の求人の選び方

特に経験の浅いうちは、給料の額だけでなく「技術を学べる環境か」「専門分野を伸ばせるか」も将来の年収に関わります。条件を比較して、納得できる職場を選びましょう。

鍼灸師の給料・年収に関するよくある質問

まとめ：鍼灸師の年収は「職場の規模」と「専門分野」で決まる

公的統計でみると、鍼灸師を含む職種の平均年収は約430万円（企業規模10人以上）、小規模な事業所では約305万円です。新卒1年目の約290万円から、経験15年以上で約490万円、年代では40代前半の約500万円がピークです。

資格者と鍼灸院が増え続けるなかで年収を上げるには、①規模が大きく賞与のしっかりした職場を選ぶこと、②美容・スポーツ・高齢者分野などの専門性を作ること、③実務経験1年と研修で施術管理者の要件を満たし、院長・独立といった次の道を選ぶことがポイントです。まずは今の職場の条件を、この記事の表やチェックリストと比べてみてください。

参考・出典

• 厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査 結果の概況」（参照日2026-10-09）
• e-Stat「賃金構造基本統計調査 令和6年」職種（小分類）別統計表（第5表・第10表・企業規模5〜9人 第4表）（参照日2026-10-09）
• 厚生労働省「令和6年衛生行政報告例（就業医療関係者）の概況」表5・表6（参照日2026-10-09）
• 厚生労働省「第34回あん摩マッサージ指圧師、はり師及びきゅう師国家試験の合格発表について」（参照日2026-10-09）
• 厚生労働省「はり師、きゅう師及びあん摩・マッサージ・指圧師の施術に係る療養費の支給について」（令和8年7月施術分からの料金）
• 厚生労働省「受領委任の取扱いについて」（改正反映版）
• 日本政策金融公庫 START「はり師・きゅう師・柔道整復師の施術所の創業ポイント」（2024年11月5日掲載）